２【沿革】

年月	沿革
1945年８月	東洋紡績㈱（現、東洋紡㈱）がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工㈱、及び㈱平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業㈱」を設立
1949年５月	株式を大阪証券取引所に上場
1953年７月	自動車タイヤ生産のため、伊丹工場（兵庫県伊丹市）を開設
1955年５月	株式を東京証券取引所に上場
1961年12月	中央研究所（大阪府茨木市）を開設（2013年12月、兵庫県川西市に移転）
1966年７月	米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.（現、Toyo Tire U.S.A. Corp.）」を設立
1974年２月	オーストラリア・バキュラグ社（現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD）に資本参加
1975年９月	欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH）」を設立
1979年２月	日東タイヤ㈱と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携
1986年４月	自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設
1987年３月	正新橡膠工業（中華民国）と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立
1996年10月	菱東タイヤ㈱を吸収合併
1998年12月	伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合（伊丹工場を閉鎖）
2001年11月	「TOYO TECHNICAL CENTER（現、タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設
2003年１月	自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司（現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司）」を中国・上海市に設立
2004年６月	米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立
2004年９月	中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立
2007年４月	国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「㈱トーヨータイヤジャパン」を設立国内の化工品販売会社２社を統合し、「東洋ゴム化工品販売㈱（現、東洋ゴム化工品㈱）」を設立
2008年５月	㈱ブリヂストンと業務提携合意
2008年10月	ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立
2010年４月	中国・江蘇省に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司（現、通伊欧輪胎張家港有限公司）」を設立
2011年４月	マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立
2011年６月	中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有限公司（現、通伊欧輪胎(諸城)有限公司）」に変更
2011年12月	タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS （THAILAND） LIMITED」を設立
2013年４月	タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立
2013年12月	中央研究所（大阪府茨木市）を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」（現、基盤技術センター）に変更
2017年５月	本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転
2018年11月	三菱商事㈱と資本業務提携を締結
2019年１月	ＴＯＹＯＴＩＲＥ㈱に社名変更
2019年１月	米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設
2019年10月	セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現、Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立
2019年11月	ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設
2024年12月	セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立

２ 【沿革】

２【沿革】

東証プライム・ゴム製品5105ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ

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